【株式投資の前に】株のキホン②

投資

ぽーたです。

前回の株のキホンに続いて第二回です。今回は株の売買について触れたいと思います。

株の売買、3つのルール

株の売買は、買いたい人と売りたい人の注文が一致すると成立します(マッチング)。

この買い手と売り手の注文を仲介しているのが証券取引所ですね。

A社の株を100円で売りたい人と100円で買いたい人がいると

株の売買が成立するのは、なんとなく分かりますよね!

でも株の売買をしている人は世界中にいて、販売されている株もたくさんあります。買いたい値段と売りたい値段が違う時、複数の人の買い注文が重なった時などはどうなるのでしょうか。

そういった問題を解決するために株売買には3つのルールがあります。

①価格優先のルール

②時間優先のルール

③成行注文優先のルール

それぞれ詳しく見ていきます。

①価格優先のルール

これはマッチングしやすくするためのルールで、「売りたい時はもっとも安い値段」が、「買いたい時はもっとも高い値段」がそれぞれ優先されます。

(例)ある株を100円で買いたいAさんと、120円で買いたいBさんではBさんが優先

(例2)ある株を500円で売りたいAさんと、600円で売りたいBさんではAさんが優先

②時間優先のルール

同じ数量、金額の注文がある場合は、先に注文を出した方が優先されます。

これはそのままで分かりやすいですね。

③成行注文優先のルール

株の売買には、価格と数量をしてする「指値注文」と、数量のみ指定する「成行注文」があります。

この指値注文よりも成行注文が優先されるルールです。

(例)Aさん「K社の株が100円になったら100株買いたい」

   Bさん「値段は任せるのでK社の株を100株買いたい」←こっちが優先

これらは株の売買をスムーズに行うためのルールです!

株の値段の仕組み(需要と供給)

次に肝心の株の値段が決まる仕組みです。

株も一般的な商品と同じく、需要と供給のバランスで成り立っています。

つまりその株を欲しいと思っている人が売りたい人より多ければ高く、少なければ安くなります。

人気の株は多少高くてもほしいですし、いくら安くても倒産直前の会社の株は怖くて買いたくない、というのはイメージできると思います。

(例)画期的な技術を使った新商品ができ、メディアでも大きく取り上げられた

  →今後に期待して、その会社の株を買いたいと思う人が増える→株価が上昇する

(例2)不祥事が明るみになり、業績がひどく悪化

   →不安からその会社の株を手放す(売る)人が増える→株価が下落する

…という感じは想像できると思います。実際はこんなに簡単ではなく、業種によっては国内だけでなく海外の状況や為替レートの影響を受けたりで、もっと複雑です。

できれば株を購入する会社・業界あが、どんな要因の影響を受けるかを調べておくと良いかもです。

株価に影響を与える要因

株価が上下する主な要因をあげてみます。

①企業の業績

②新商品や新開発等、企業への注目

③景気の動向

④海外市場の動向

⑤災害、疫病、戦争など

①企業の業績

株式会社は株主に対して、一定機事の業績を発表するよう会社法で決められています。

(なお上場している企業は財務、経営状況を内閣総理大臣に提出する義務があります)

投資家はこれらの業績に関するデータをもとに、株の売買を判断していきます。

各企業のコーポレートサイトや雑誌「四季報」、株式売買用のアプリで確認できますので、必ず確認しましょう。

②新商品や新開発等、企業への注目

今後の企業成長に関わるような新商品が発表されると、注目が集まり株価が上昇しがちです。

ただその製品の評判が悪いと、株価が下落する可能性もあります。

名前をほとんど知られていない企業が一躍ヒットで、大きく株価が上昇するといった事例もあります。

③景気の動向

商品売買や各種サービスの利用など、経済に関わる活動を「景気」といいます。

これが活発だと「景気が良い」と言われ、商品が多く買われることで業績がアップし、増えた利益を配当金として分配することで株の人気もアップ、株価も順当に上昇していきます。

業界・企業によっては不況に強いものもありますので、これらの株を合わせて買っておくことをおすすめします(不況による株価下落のリスク回避)

④海外市場の動向(特にアメリカ市場)

連動しているわけではありませんが、日本市場とアメリカ市場は似た動きをしがちです。

常時チェックすることは難しいですが、アメリカでの大きなニュースはチェックすることをおすすめします。

なお高配当株はアメリカ市場に多いため、アメリカの株を購入する機会もでてきますので、アメリカ市場動向チェックは必要になってくると思います。

また日本でアメリカ株が売買できるように、アメリカでも日本株の売買が可能です。アメリカが不況により株価が下落した場合、損失補填として日本株を売る場合もあるので注意です。

⑤災害、疫病、戦争など

かつての東日本大震災や、今回のコロナショック、ウクライナ侵攻等、世界的に株価が暴落しました。世界的な出来事は、株価に与えるインパクトは大きいです。

このように株価に影響がありそうないろんな情報に目を向けていく必要があります。

株価の変動に合わせた投資は簡単ではありません。

難しいと感じる人は、高配当株や株主優待をおすすめします。

コメント

タイトルとURLをコピーしました